現場での叩き上げはもう流行らない?

かつては一本の街路にある会社へ片っ端から飛び込み勢いと粘りで契約を結んでいくという営業活動の手法も珍しくありませんでしたが、今の時代には通用しなくなっています。

とにかく現場で恥をかいて経験値を上げていくというスタイルは、現代の若い世代にとっても適当ではないものになりました。

コミュニケーションを苦手とする若者も増えている中で、対外的なやりとりを中心としてしっかり営業の基本を身につけていく教育制度を整えている求人元は長く働いていくことを考える上でも魅力的です。

教育制度が整っている職場とは?

教育に対する考え方

営業職のスタッフを採用するにあたり、しっかり教育を施してから現場へ出すことによって営業成績もより良くなることはわかっています。

そこで資金面に余裕がある大企業などを中心として、あらたに入職したスタッフはもちろんさまざまなキャリアの段階にあるスタッフに対する教育制度の構築に力が入れられています。

教育制度の基本

入社時研修

新人の営業職が採用されると、実際に現場へ出る前にまず新人教育の一環として入社時研修を受けることになります。

企業によってその期間に長短はありますが、実務を担当する上での基本とされるあらゆることを学んでいきます。

研修内容の一例として、以下のようなものが挙げられます。

  • 自社に関する知識の学習…歩んできた歴史や業務内容など
  • 社会人としての基本…丁寧語などビジネスで必要とされる言葉遣いや目上の人に対する作法など
  • 営業職としての基本…名刺交換の方法や商談のロールプレイングなど
OJT研修

順序としては入社時研修を終えた後で先輩とともに営業先を訪問して先輩の仕事を見ながら、逆に自分の仕事を見てもらいながら学んでいきます。

先輩の仕事ぶりから自分との違いを客観視し、また自分の仕事ぶりを見てもらうことで自分では気づかない課題を見出してもらうこともできます。

継続教育

教育制度がしっかりしている企業では、すでにキャリアをスタートさせている営業職のスタッフに対しても継続的な教育の機会を用意しています。

たとえば自社があらたな商品やサービスを提供するにあたって営業活動の場でその良さをしっかり売り込んでいくための勉強会、定期的に業務を省みてあらたなテクニックを取り入れていくための振り返り研修などがあります。

教育制度が整っている営業求人を見極めるポイント

求人募集の文言に惑わされない

営業職の人材が充足していない企業も少なくない状況下において求人募集を出している各企業では少しでも求職者から興味関心を持たれるよう、目を惹きやすい文言によって求人広告を目立たせているという事例も多く見られています。

そのような中で特に気をつけなければならない内容は、学歴や職歴を問わず経験がなくても歓迎するというもの。

これは採用した人材をすぐにでも営業活動へ出したいという企業で多く謳っている傾向があり、教育制度も整っていない中ですぐに現場へ放り出されてしまうといった実例も往々にしてあるのです。

求人元の規模に注目する

大企業

やはり営業にかかわる部署の規模が大きく一度の求人で多くの人数を採用するということもあり、集合研修ひとつをとっても十分な時間をとって実施されることが一般的です。

社員を自社の財産としてとらえる考え方も根づいていて、成長をうながすために最大限のサポートを提供するという姿勢からも総じて教育制度は整っていると見ることができるでしょう。

中小企業

各企業による人材育成への姿勢については、経営者の考え方によってもっとも違いが出ています。

営業職に関する求人情報の内容だけで教育制度について見極めることは必ずしも簡単ではなく、採用面接などを通じてくわしく話を聞くことが重要になります。

ベンチャー企業

少人数の体制で経営されている会社が多いため、集合教育の場などはそれほど設けられず実務の中で必要なことを身につけていく傾向となっていて必ずしも教育制度が整っていると言い切ることはできません。

ただ経営者や役員など社内の役職者とともに営業活動をする機会が多いなど、大企業にはないポジションで学ぶことも多々あります。