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「基本情報技術者（FE）」は、転職にホントに有利なの？ その答えはズバリ“YES”です。
システムエンジニアやプログラマーといった、IT系職種を目指す人向けの入門資格である「基本情報技術者」。
“第二種情報処理技術者試験”という名前だった頃からも注目の資格で、主にIT系企業で重要視する傾向があります。
「基本情報技術者」の求人傾向 ～はたして需要は多いのか？～
「基本情報技術者」は、IT系技術者に必要な基礎知識や技能を身に付けるための“登竜門”と位置付けられており、IT企業の多くは、資格の取得を奨励しています。
たとえば、合格時に“祝い金”・“報奨金”といった名目で一時金を支給したり、毎月資格手当を支給したり、といった優遇制度を設けている企業もあります。
つまり、「基本情報技術者」は、それだけ注目度が高く、企業に必要とされている資格だと言えるでしょう。
就職の際はもちろんのこと、転職先を探している人は、その企業に資格優遇制度があるかどうかのチェックもお忘れなく！
資格を取得していることに加えて、実務経験があれば、転職の際は有利になります。
「基本情報技術者」を活かせる転職先とは？
それでは実際に、どのような職種で「基本情報技術者」資格を活かせるのでしょうか。
IT系職種で「基本情報技術者」資格を活かす！
「基本情報技術者」は、言うまでもなく、システムエンジニア、プログラマー、WebデザイナーなどのIT系職種で必要とされる入門資格です。
試験の出題範囲は、システム、データベース、ネットワーク、ソフトウェア開発、情報セキュリティ・マネジメント、ストラテジーなどと幅広く、中でもプログラミングの知識が必要なため、特にプログラマー向けの資格であるとも言われています。
“IT技術者を必要とする業種はIT企業”というイメージがありますが、ほかの業種であっても、IT部門がある企業であれば、当然技術者が必要となります。
たとえば、家具メーカーがインターネット販売のためのECサイトを運営している場合、それにかかわる幅広い業務ができる人材を募集するといったことがあります。
IT技術者を必要とするのはIT系企業だけではない
さらに、最近の傾向として、IT業界に限らず、さまざまな業種において、ITの知識や技能のある人材が求められるようになっています。
場合によっては、IT企業よりも好待遇などということもあるかもしれません。
転職を考えている人は、IT企業だけに限定せず、さまざまな業種の求人を見るようにしましょう。
注意しなければならないのは、「基本情報技術者」資格の保有者で、実務未経験でも通用するのは新卒のみ。転職希望者は、実務経験がなければ「基本情報技術者」の資格が活きてこないと考えましょう。
技術指導で「基本情報技術者」資格を活かす！
IT技術者として資格を実務で活かすというのももちろん良いのですが、「基本情報技術者」の知識を活かし、それを“人に教える”という道もあります。
IT系専門技術者を育成するための専門学校では、技術指導の教師を募集することがあります。
専門学校の教師は高校などとは違い、応募にあたって教員免許は不要というところが多々あり、教師未経験者であっても応募できるところが魅力です。
情報処理技術関連の実務経験はないが資格はある、資格はないが実務経験がある、といった人でも応募できることがあるため、「基本情報技術者」の資格のみでも転職のチャンスは広がります。
まったく何も資格がないよりかは、断然有利になると考えてよいでしょう。
“教えることが好き”という人には、転職先の候補にIT技術の講師・教師といった選択肢も加えることをオススメします。
IT関連資格･上位資格の取得を見据えた転職先選びのポイント
「基本情報技術者」資格を活かして転職する際は、関連資格の取得や、上位の国家資格にチャレンジすることを見据えて転職先を選ぶようにしましょう。
転職先はゴールではなく、新たなスタートの場です。転職後もさらなるスキルアップ、キャリアアップを目指しましょう。
「基本情報技術者」試験は、“情報処理技術者試験”と呼ばれる国家試験の区分の一つで、そのほかに、より高度な知識や技能が必要とされる上位資格試験が展開されています。
「基本情報技術者」の上位資格には、“応用情報技術者（AP）”があります。さらにその上の高度な資格は、ITストラテジスト（ST）、ネットワークスペシャリスト（NW）、ITサービスマネージャー（SM）などといったように、分野ごとに分かれています。
こういった高度試験は、より専門的な知識や技能が必要とされます。中には、実務経験はなくても、持っているだけで評価が高くなる資格もあります。「基本情報技術者」を足がかりに上位資格にチャレンジすることができるのです。
それでは、IT関連資格･上位資格の取得を見据えて転職先選びをする際に、おさえておきたいポイントをご紹介します。
資格手当・報奨金の額をチェック！
IT系資格には、情報検定（J検）、日商PC検定試験といった公的試験や、JAVAプログラミング能力検定、情報セキュリティ管理士、情報システム・コンサルタント資格認定試験（ISC）などの民間試験もあります。
1級、2級といったようにレベルが分かれているものがありますが、当然のことながら、上位級の方が評価が高く、待遇がよいという場合があります。
また、資格の種類にもよりますが、合格一時金や毎月の資格手当支給といったIT系資格の優遇制度は、公的・民間資格に比べて、国家資格の方が優位になる傾向があります。
国家資格である情報処理技術者の高度試験においては、公的・民間資格の倍以上の手当てや報奨金が支払われることも。
応募先企業の資格優遇制度を確認し、条件がよければ、候補に入れるというのもよいでしょう。
収入をチェック！
“応用情報技術者”を例にとってみると、結論から言えば、「基本情報技術者」のみを取得しているときと比べて、収入はアップします。
ただし、基本給が上がるということではなく、資格手当による収入の増加と考えていいでしょう。
一方、ITストラテジスト、システム監査技術者といった難易度の高い国家資格を取得すると、資格手当を加えたとしても、基本給がもともと高いため、年収は大幅にアップします。
プログラマーの求人をチェック！
転職先を探すときに、プログラマーの求人検索をしてみることをオススメします。その求人数は、日本全国で驚くほどの数があることがわかります。
実際、推定年収600万円以上のプログラマーの求人もかなり多く存在しています。
中には、“経験年数が浅くてもプログラミングに興味があればOK”など、応募の間口が広い求人もあります。
プログラミングの知識を必要とする「基本情報技術者」であれば、採用されるチャンスも広がることでしょう。
転職後は、実際に業務を行うことでスキルアップができるだけでなく、実務経験豊富な先輩社員に直接指導を受けられることで、プログラミングに特化した資格取得を目指すしやすくなり、キャリアアップにもつながります。
最後に
転職の際、「基本情報技術者」の資格を持っているだけではアピール材料としては弱いという事実は否めません。しかし、実務経験が加わることで転職に有利になります。
さらに、「基本情報技術者」をベースに上位資格をねらえるため、キャリアアップ・収入アップを目指す人には、将来に期待が持てる資格とも言えるでしょう。「基本情報技術者」は、持っていて決して損はない資格です。
また、ITの知識や技能のある人材を必要としているのは、IT業界に限りません。少し視野を広げてさまざまな業種の求人を見ることで、よりよい仕事に巡り合えるチャンスも増えることでしょう。
