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営業職のインセンティブって大事なの？
営業職の仕事といえば、数あるさまざまな職種の中でも相応に良い収入が得られるというイメージもあります。
さまざまな求人を見てみると、支給される給料もなかなかの高額な金額を提示している募集元がいろいろと見受けられます。
ただ実際に働いてより多くの給料を手にしたいというならば、インセンティブのことを考えなければなりません。
自分の仕事が生み出した成果によって給料が上乗せされるわけですから、求人を選ぶにあたってもじっくりその詳細にこだわっていきたいところです。
インセンティブ制がある営業求人を選ぶときに気をつけたいポイント
そもそもインセンティブがあるかどうか
実際に営業職として勤務していてインセンティブがあるかどうかというと現状、半数以上がないというデータもあります。
やはり成果給が加算されることによって仕事をする上でのモチベーションにもつながるわけですから、制度として導入されている職場にこだわっていくことは求人選びにおいてひとつの重要な選択肢となります。
企業が営業職に支給される給与にインセンティブを取り入れている場合は、固定給に歩合給を加算することが基本です。
より多くの成果があがるほどにインセンティブの金額も大きくなっていき、かなりの高収入を期待することもできます。
インセンティブの対象となる成果に注目する
営業職という仕事では必ず自分一人で契約の成立までを完結させなければならないというものでもなく、特に近年ではチームを組んでスタッフそれぞれが協力して売上目標の達成へ向かっていくという企業が多くなっています。
そこでスケジュールの都合などから自らクロージングまでを行わなくても、別の担当者へその商談をつなぐことによってインセンティブの対象にしているケースも少なくありません。
インセンティブの対象となる営業活動の幅広さは、求人を探すにあたっても注目したいところです。
企業によっては営業成績の上位何人というように、成果給の支給対象とする人数を限定していることもあります。
これは職場の側ではハイレベルで営業職のスタッフを切磋琢磨させることによって売り上げを大きく伸ばしていきたいと意図してのことでもあるのですが、良い成績を残してもそれを上回る同僚が多ければインセンティブの対象から外れてしまいかねません。
求人の募集要項ではそこまでくわしく説明されていないことも多いため、気をつける必要があります。
営業職のスタッフそれぞれがもたらす売上金額を計算するにあたり、ルート営業では既存の取引先との契約が継続されることで実績としてカウントされることになります。
一部の企業では解約を希望している取引先に対して、その解約を思いとどまらせることでインセンティブを支給する場合もあります。
インセンティブの割合が高い業界
不動産業界の企業では、営業職に対して高額なインセンティブを支給している事例が多く見受けられています。
たとえば土地などの取引で1,000万円を超える仲介手数料が得られるような取引もあり、そうなるとひとつの取引を成約させたことによる歩合の部分だけで数百万円といった金額が支給されるようなこともあるのです。
保険業界においては営業職のスタッフそれぞれが個人としての営業活動で契約を成立させることが基本であり、その歩合によって収入の大部分が決まることになります。
ただしインセンティブの割合がきわめて高いため、継続的に売り上げを伸ばし続けなければ生活を成り立たせることが厳しいといった可能性もあります。
