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教師から事務職に転職を考えているけど、まったくの未経験者でも事務職として通用するのか、そして教師を辞めるなら休みもほしいし残業もしたくないけど、事務職に転職すれば実現できるのかなど、気になるところは色々ありますよね。
そこでこの記事では、教師が未経験から事務職になれるのか、事務職に転職後の待遇の変化、専門分野別の事務職の適性について紹介します。
教員免許しかないけど、未経験でも事務に転職できる？
教師の中には、大卒時に教員免許以外の資格をとらず、検定にも挑戦しなかった…という人も少なくないでしょう。そんな人ほど、教員免許くらいしか大きな資格がないのに、事務職に転職できるか不安になっていませんか？
でも、事務職は未経験者の転職先として営業職に並んで筆頭にあがるもので、実務経験３年以上などの条件をつけている求人もたまにあるものの、未経験者を基本的に歓迎している仕事です。
それでも、まったくの未経験で事務職に役立つ資格が特にないのであれば、一般的な転職限界年齢である35歳を境に「正社員」での転職は難しくなっていきます。
35歳以上で未経験・資格なしの場合は契約社員などの非正規雇用からスタートして実力をつけ、正社員登用を待つという方法があります。
また、たとえ教員免許しかなかったとしても、次章で紹介するような事務職に直結する専門科目であれば、未経験の事務職転職の可能性がアップします。
【教育専門分野別】向いている事務職はこれ！
教員免許や、専門科目に付随するような資格・検定しか持っていない！という教師でも、教師としての専門科目を活かすことで、以下のような事務職に転職することが可能です。
英語教師なら貿易事務
中学・高校の英語教師の場合、英語の教員免許の他にも英検やTOEICのスコアを有している人も多いですよね。そんな英語教師だからこそ、英語力を活かして貿易事務になるという選択肢があります。
貿易事務は主に商社や外資系企業などの輸出業に関する事務職であり、輸出入のための通関事務や取引先（海外）とのメールや電話による連絡調整を行うというのがメインの業務内容です。
日常的に海外の取引先と連絡を取るため、毎日英語を使うことによって、本来の英語力をさらに伸ばし、実践力も身につきます。
経済教師なら経理事務
経済の教師の場合、簿記検定も取得したという人も多いでしょう。資格取得までいかなくとも、大学では簿記や登記などの専門知識を身につけてきたはずです。
これらの知識や経験を活かすなら、経理事務が向いています。経理事務は、小口現金の出納、請求書発行、支払伝票の作成などがメインの業務です。
簿記の知識があれば出納業務は十分にこなせますし、何よりも元経済教師ということで、キャッシュフローを熟知しているというイメージを企業に与えることができて有利です。
小学校教諭なら専門学校の学校事務
小学校教諭の場合は、全教科、小学１～６年という幅広い年齢に対応できる一方で、何かに特化しているわけではないため、一見事務職への転職は不利かと思われがちです。
でも、実は小学校教諭は専門教科がない分幅広い知識があって、児童とコミュニケーションがとれることを学校事務に活かすことができます。
学校事務の中でも専門学校は公立ではなく学校法人が運営しており、広報、経理、教務事務などの分野に分かれます。
小学校教諭の場合は特に元教師という経験から教務事務にもなれますし、コミュニケーション能力の高さを武器に広報となって各高校を訪問したり、会場ガイダンスで高校生の相談相手になれるのでおすすめです。
教師から事務職になると残業時間は減る？避けた方がいい事務職は？
教師から事務職になるのは、年齢制限はあるものの、難しくはありません。でも、せっかく教師を辞めて事務職に転職するなら、教師の悩みの三本の指に入る「残業ありすぎ問題」は解消したいですよね。
事務職の残業時間は全体的に短く、教師に比べればほぼ定時で帰れるところがほとんどです。ただ、以下のような事務職では残業が発生することもあります。
- 不動産事務
- 営業事務
- 貿易事務
不動産事務と営業事務は、営業担当者のニーズに応じて書類作成を行ったり、見積もりや請求書を発行するというのがメインの業務内容のため、営業担当から終業時間ギリギリに仕事を依頼されると断れずに、残業が当たり前の営業職に付き合って残業する場合もあります。
貿易事務の場合は取引先との時差がネックです。相手の始業時間に電話しようと思うと、日本では夜中のこともあり、そのために残業するということもまれにあります。
また、貿易事務では急な受発注も発生することもあり、納期に間に合わせるために残業するということもあります。
それでも教師のように毎日残業が発生するわけでもなく、教師に比べれば平均残業時間はくらべものにならない程短いのです。
事務職は教師よりも休みが多い？
教師も勤務規定上は土日、祝日は休みですが、中学・高校では部活動の顧問になると休日の部活練習、土日をまたいでの遠征などで実質休みがないという教師も多いものです。
事務職は企業にもよりますが、ほとんどが土日休みで、企業によっては夏季休暇、年末年始休暇、有給休暇を含めれば年間休日日数が125日を越えるところもよくあります。
ただし貿易事務では祝日はないものと思った方がよいでしょう。みどりの日や憲法記念日などの日本での祝日は、海外にはまったく関係のないただの平日であり、取引は通常通り行われています。
そのため、貿易事務では土日休みは多くても、祝日は勤務が基本なのです。
教師から事務職で年収はやっぱり下がる？
教師の手厚い待遇に慣れた人ほど、事務職になったら年収は下がることを覚悟している人も多いでしょう。実際に業種によっては年収ダウンが確実な場合もあります。
でも、どの事務職でも年収が下がるわけではなく、場合によって年収維持、もしくは年収アップにつながる場合もあるのです。
【一般事務の平均年収】200～300万円
【経理事務の平均年収】250～330万円
【営業事務の平均年収】400～600万円
【貿易事務の平均年収】500～700万円
このように、同じ事務職でも200～700万円と、かなりの差があります。年収が高ければいいわけじゃない！休みが多くて残業が少なければいい！という人は、一般事務や経理事務を、多少業務負担が多くても教師に比べれば大したことない！年収重視！という人は少しハードでも営業事務や貿易事務を選びましょう。
教師から事務職転職は可能！ただし自分の適性にあった事務職を選ぼう
事務職は教師に比べれば比較にならないほど門戸が広く、資格や経験がなくても採用する企業もあります。でも、教師を辞める理由が残業時間や業務過多の場合は、いくら年収が高くてもハードな営業事務や貿易事務は避けましょう。
一方で、教師として培ってきた専門性を活かしたほうがやりがいがある！という人は、紹介してきたように専門性を活かせる事務職を選ぶことで、転職後のミスマッチも少なく、ノンストレスで事務職として働くことができるのでおすすめです。
