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ボーナスがない会社が増えている一方で、ボーナスがある会社ではただ「ある」だけではなく、支給額が増えています。
このままボーナスが出ないような会社で働き続けていいのだろうか？
そう思って行動を起こす人と起こさない人では、将来大きな違いが生まれます。
そこで今回は、ボーナスがある人とない人の違い。そして、ボーナスがある会社への転職を実現させるための方法を紹介します。
ボーナスなしの会社ってウチだけ？賞与がない会社とボーナスの平均支給額
まず初めに、賞与がない会社はどれほどあるのか？あるいは、賞与をもらっている人たちは、平均でどのくらいの額をもらっているのか説明します。
ボーナスがない会社で働いている人は企業全体で約4割と言われています。
「あぁ、自分だけじゃないんだ」と思いましたか？でもその考え方、実は危険です。
約6割の人がボーナスをもらっているという現実を直視してください。ボーナスのない会社が少数であって、そしてその中にあなたも入ってしまっているのが問題なのです。
では、実際にボーナスのある会社で働くサラリーマンはどのくらいの額をもらっているのでしょうか？
2016年冬のボーナスの平均支給額を見ると、大手企業で約88万円、（2016年年末賞与・一時金 大手企業業種別妥結状況(加重平均)より）、中小企業で約27万円となっています（大阪シティ信用金庫調べ）。
大手企業と中小企業では支給額に大きな開きがありますが、ないよりはあった方が良いに決まっています。給料に上乗せして27万円をもらえるわけですから。
自分へのご褒美、ローンの返済、貯金。ボーナスの使い道はいくらでもありますよね。
さらに、実はこの数字、4年連続で増加しているのです。この現実を見ても、まだあなたはボーナスなしの職場で働き続けますか？
実際にボーナスをもらうことで、起こるメリット
生涯年収に大きな違いが出る
ボーナスをもらう人と、もらわない人だと生涯年収（単純に言うと、入社から定年退職の間でもらえる総給与額）に大きな差が出ます。例えば、ボーナス支給額が額面給与額1カ月分で、年2回支給日があるとしましょう。
額面で毎月20万円の給料の人であれば、1年間で40万円ものボーナスが支給です。単純に40年続いたとすれば、1600万円もの違いがあるのです。
もちろん、入社年数が長くなるにつれ支給額は増えていくことが予想されるため、実際には、3000万円～5000万円の差が出てもおかしくないのです。これだけ差があれば、自分の生活基準を上げることも可能でしょう。
家や車などローンの審査も有利になる可能性大
「ローン」には審査があります。もちろん、年収が高い人の方が審査には通りやすいです。
つまり、ボーナスがあれば年収が大幅に増えることも予想されるため、審査に通りやすくなるでしょう。
老後の年金支給額が増える
毎月の給与から厚生年金の支払が控除されていますが、ボーナスからも控除されます。控除されるのが嫌と思っている人へ伝えたいのですが、厚生年金の場合だと、支払っている金額が多くなるほど、年金の支給額も増えるのです。
支給される年金額がアップすることで、退職後に働かなければならないといった生活を送ることになる可能性も減るでしょう。
取返しのつかないことになる前にボーナスがある会社へ転職しよう！
「そうはいっても転職もリスクがあるし…」と思って転職活動をためらってしまうと逆に立場は悪くなる一方です。時が経ては経つほど転職は難しくなり、行動を起こしたときには雇ってくれる会社がないなんてことも…
この章では賞与がある会社を探すコツを3つ紹介します。
東証一部上場の会社を選ぶ
東証とは、東京証券取引所の略です。東証一部とは、日本の株式市場のなかでもトップレベルの場所で、株式会社として登録してもらうためには、厳しい審査があります。そのため、ここへ上場している会社は大手の会社も数多くありますし、健全性もあると言っても良いでしょう。
さらに、株を買ってもらうことによりお金が集まりやすいため、ボーナスが出せる企業も多いです。
自社株を買ってもらうため、会社の印象を良く見せなければなりません。会社によっては、従業員にボーナスを支給し続けることで、「ボーナスを支給できるぐらい経営状況は良好です」と株主総会で伝え、株主が自社株を手放さないようにする手段としても使えるのです。
インフラ関係を中心に転職先候補を絞る
鉄道や電気、ガスなどインフラ関係の企業も景気による影響を受けづらいためおすすめです。
賞与の額が一気に跳ね上がる可能性は、少ないですが、長期にわたり、安定的な額をもらえる可能性が高いです。
国や地方公共団体とつながっている中小企業を選ぶのも一つの手
大企業が難しいと考えているのであれば、国や地方公共団体とつながっている中小企業を選ぶのも一つの手です。例えば、「道路を工事する会社」あるいは、「行政の業務を代行して行う会社」などあります。
こういう会社であれば、定期的な収入が企業に入りやすいため、安定的にボーナスがもらえる可能性が高いです。特に、国会議員や市議会議員とのつながりが強い。あるいは、何十年も行政の仕事に携わっている会社だとチャンスですよ！
賞与ありの求人でも注意！危険な会社を避ける方法
ボーナスが歩合により影響する会社は要注意
ボーナスが歩合により変動する会社への転職をおすすめしません。なぜならば、仕事で成果を出せなかったら、ボーナスがもらえない可能性もあるためです。
特に営業職で働くとなると、この基準を採用する会社も多いでしょう。自分で売上実績をつくることができれば、ボーナスの支給額は大きいですが、それを維持するのは難しいです。
それよりは、毎年、一定額のボーナスをもらえる会社で働く方が良いですよ。
企業の業績を見て赤字になっている会社は危険
赤字は単純にいうと入ってくるお金より、出ていくお金の方が多い状態を指します。つまり、社員にボーナスなど支払う余裕がないため、10年間は黒字で運営している会社を選ぶと良いでしょう。すると、長年ボーナスを支給してもらえる可能性も高いです。
ただし、黒字を出していたとしても会社がウリとしている事業の業績が芳しくない場合は危険。
例えば、自社株の利益で黒字を保っているというように、「営業外収益」が大幅にプラスで、「営業収益」がマイナスになっている企業は避けた方が良いです。
さらに、黒字になっていたとしても手元に「キャッシュ」が少ない状況も危険です。お金がなくては、経営を行うこともできないため、業績に大きく影響を与える可能性もあります。
これらの場合は、企業が迷走している可能性も高いため、ボーナスが打ち切られる可能性もあるでしょう。
事業を縮小していないか確認
現在ボーナスを支給している会社でも、事業を縮小している会社は、ボーナスがなくなる恐れもあります。
例えば、「事業の半分を別会社へ売却した」あるいは、「メインの事業運営を辞めた」という情報が入ってきた場合は、危険信号です。業績が悪化したために、行う可能性があるため、避けた方が良いでしょう。
労働組合が存在しない
労働組合が存在しない会社も危険。労働組合とは、会社側と交渉する組合を指します。ボーナスの支給額についても、労働組合がある会社だと、毎年〇%アップしてほしいと要望を出すことも可能です。
しかし、労働組合がない会社だと交渉する場面もないため、勝手に経営陣のさじ加減でボーナスを決めることも予想されます。業績が良いときは、大盤振る舞いかもしれませんが、逆に業績が悪化したときには、ボーナスを失くす選択をするかも。
特に、「ワンマン企業」はこういう傾向が強いため、注意が必要です。
説明した内容を自分だけで見極めるとなったら、相当大変ですし分からないこともあると思います。
そんなときには、転職エージェントをつかうことをおすすめします。自分が知らない情報をたくさん持っているため、転職の際、参考になるはずですよ。
ボーナスをもらうことで、あなたの人生も変わるかもしれません。現在では、転職が当たり前の世の中になっているため、退職しやすい時代になっています。
早いうちに、ボーナスがもらえる企業へ就き、あなたのライフスタイルが良い方向へ変化することを願っております。
