[PR]
人材コーディネーター
×
求人･転職
人材コーディネーターの求人･転職動向
人材コーディネーターが働く職場といえば人材派遣会社や人材紹介会社が中心であり、こういった企業の9割以上が営業利益でプラスの数字を出しています。
人材を求めている企業からのニーズが非常に高いということで、求職者の側でも利用する人の数は増えています。
当然それにともなって社内で勤務するスタッフも多く必要とされていて、売り手市場になっている中でこれから働いてみようという人にとっては有利な部分があるということもできます。
2015年9月11日に国会で改正労働者派遣法が成立し、2015年9月30日からすでに施行されています。
人材派遣会社においてはこれまでの派遣期間を見直し派遣社員の雇用を安定させるために措置も講じなければならず、人材コーディネーターがなすべき仕事も増えていて採用の拡大へとつながっています。
人材コーディネーターの求人の選び方
扱っているクライアントの傾向を考える
●職場の方向性
人材派遣会社や人材紹介会社については事業規模を活かして幅広い業種のクライアントを持っている会社があるほか、自社ならではという強みを生み出すために単一の業種へ特化している企業も少なくありません。
ここに人材コーディネーターとして活躍するためのポイントがあり、扱っている業種が自分のキャリアと合致していれば理想的です。
●業種の経験があることによる利点
銀行や証券会社で勤務した経験があれば金融系のクライアントが多い職場、製薬会社や医療機器メーカーで働いたことがあれば医療系のクライアントと結びつきが強い職場といったように経歴のほか持っている資格や知識も活かしたいところです。
職場の側でも専門的な要素があって応募してきた志望者に対しては仕事の予備知識があるということで採用しやすく、人材教育にかかるコスト面の負担が和らげられるなどメリットもあります。
職場の規模を考慮する
今や人材派遣会社や人材紹介会社は全国各地に乱立していて、大手が多くの都道府県に拠点を置いている一方で一極集中の事業展開をしている企業もあります。
大手は待遇面を見ても条件の良い職場が多いものの、異動の可能性もあり、落ち着いて働くことができるかどうかというと不明瞭なところもあります。
一方で地域に密着している企業は規模こそ小さいながら腰を落ち着けて仕事に取り組むことができ、クライアント企業のことも把握しやすいといったメリットもあります。
人材コーディネーターとして採用されるためのポイント
求人元が扱っている業界での経験もそうですが職種としては営業職、人事といった仕事をした経験があると採用選考においてプラスとなり得ます。
特に社員教育を担当した経歴や豊富な営業経験があると人材コーディネーターとしてのマッチング業務やその後のフォローにも役立てることができ、そのほかに接客をした経験もコミュニケーションやヒアリングのスキルをアピールする上でポイントとなります。
採用に有利な資格
2008年に設けられた国による技能検定制度であり、職業を選択する上でキャリア・コンサルティングとして人の相談に乗ることができるためまさに人材コーディネーターの仕事にも活きる資格です。
すでに一定の実務経験を積んでいることによって受検することが可能であり2級で3年以上、1級は2級を取得していればさらに3年以上の実務経験を重ねた上で学科試験と実技試験へ臨むことになります。
2000年に誕生した民間の認定資格であり、こちらもキャリアカウンセラーとして実務を行うことができるだけの力を持っていると証明するものです。
社会人として3年以上働いた経験を持って養成講座を修了した上で筆記試験と面接試験に合格し、さらに日本キャリア開発協会へ入会して資格登録をすることではじめて資格を取得することができます。
