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日本企業で営業マンを経験し、さらなるキャリアアップ、年収アップなどを目指して、外資系企業へ、同じ営業職として転職したいと考えている人がいると思います。

それまで経験してきた業界と同じであれば、外資系企業であっても、前職で培ってきたノウハウや知識を活かして、スムーズに転職できる場合もありますが、まったく未経験の異業界の外資系企業に転職を希望する場合は、まず、求人選びで迷ってしまうといったことがあるでしょう。

今回は、日本企業における営業マン経験者が、未経験業界の外資系企業の営業職に転職する際に、どういった点に注意して求人選びをしたらよいかについてご紹介します。

日本企業と外資系企業の営業職の違いを理解する

外資系企業は、日本企業とは何となく違うということはわかっていても、どういった特徴があるのか、詳しくはわからないという人は、まず、2つの企業の違いを知っておく必要があります。

外資系企業の特徴

外資系企業とは外国資本が3分の1以上入っている企業のことをいいますが、資本割合や進出形態により、主に下記の4つのタイプがあります。

  1. 海外企業が新規に設立した日本法人
  2. 海外企業と日本企業が新規に設立した合弁企業
  3. 海外企業が日本企業を買収・合併した法人
  4. 海外企業の日本支社・支店、事業所

海外にある本社の影響を強く受ける、経営陣やマメジメントクラスのほとんどが外国人、日本市場の意向が強く反映されるなど、外資系企業のタイプにより、会社の方針や社風などが大きく変わります。

ただし、共通していえるのは、外資系企業は「成果主義・能力主義」であるということです。特に営業は会社の売上に直結する部署ですので、成果が出れば、年齢に関係なく、高いインセンティブが支給されます。

逆に、仕事で結果を出すことができなければ、思ったような収入が得られないだけではなく、どんなに高いポジションに就いていても、解雇される可能性があるということをおぼえておきましょう。

外資系企業の営業には英語力が必要とされるのか?

外資系企業に就職・転職するには、英語力が必須だというイメージがあるかと思いますが、企業によっては、英語力をさほど重視しないところもあります。

しかし、外資系企業の本社は海外にあることがほとんどであり、経営陣やマメジメントクラスのほとんどが外国人という場合も多く、書類の作成やメールのやり取りの際に、英語力は必須です。

特に外資系企業の営業職は、クライアントや取引先などとの接点も多く、折衝・交渉といった高度なスキルが必要になるとともに、英語についても高いスキルが求められます。

さらに、外資系企業の営業でも、海外営業の部署では、ネイティブスピーカーレベルの英語力を要求されるところもあります。英語を使って円滑にコミュニケーションがとれることに加え、あらゆるビジネスシーンに十分対応可能な英語力が必須となるでしょう。

外資系企業の営業の収入は高いのか?

人事、総務、マーケティング、営業などの職種を問わず、外資系企業に勤務する人の平均年収の相場は、20代で400万円代、30代で700万円代以上です。

日本人全体の平均年収が、20代後半(25~29歳)で約350万円であることを考えると、日本企業よりも外資系企業の平均年収の方が高いことがわかります。

業種によっては、平均年収が800万円以上であったり、年収1,000万円を超えたり、といったケースも珍しくありません。

また、外資系企業の営業は、ほかの職種と比べて平均年収が高くなる傾向にあります。

これは、仕事の成果に応じたインセンティブが支給されるからです。インセンティブとは、日本企業でいうところの賞与(ボーナス)にあたるものです。

営業職の場合、インセンティブの支給額が、ほかの職種と比べて高くなるケースが多くなっているため、必然的に収入も高くなるというわけです。

日本企業よりも、外資系企業の営業職の収入の方が高くなる傾向にありますが、反面、仕事で結果を出すことができなければ、解雇もあり得る話です。

外資系企業への就職・転職を考えている人は、外資系企業が成果主義・能力主義であることを肝に銘じておきましょう。

異業界は営業ノウハウが異なることを理解する

外資系企業は日本企業とは勝手が違う上、同じ営業という職種に応募するにしても、これまで経験したことのない業種に転職するとなると、ハードルが高くなるということは否定できません。

新しい業種、未経験の業種に転職する際には、それなりの心構えが必要です。求人選びの際には、以下にあげるポイントをおさえておきましょう。

チャレンジする業界を研究する

日本企業においても同じことがいえますが、営業のノウハウや知識は、業界によってさまざまです。

前職で培ったノウハウや知識がそのまま役立つとは限らず、転職先の企業で一から覚え直さなければならないケースも多く見られます。

また、未経験業界で営業職に従事するにあたって、前職では取得の必要がなかった資格を、新たに取得しなければならないといった場合もあります。

応募を検討している外資系企業の研究をするとともに、企業が属する業界についてのリサーチも行い、営業にはどのようなスキルや資格が必要になるのかをある程度知っておくと、応募の際に不安にならずにすむでしょう。

自分が得意な営業スタイルを知る

ひと口に営業といっても、実際にお客さまの元を訪問するフィールドセールス、電話やE-mailなどを利用して営業活動を行うインサイドセールス、広告を効果的に用いるプル戦略、顧客の購買履歴を分析してニーズを探るデータベースマーケティングなど、その手法はさまざまです。

ただし、数ある営業手法の中でも、自分に合うもの、または得意なものは人それぞれ異なります。

自分が自信を持ってできる営業スタイルを把握し、その手法が応募先の外資系企業と合うものであれば、未経験の業界であっても、自分の「強み」としてアピールすることができます。

成果主義・能力主義がベースにある外資系企業は、即戦力になる人材を求めています。

異業界の経験者であっても、会社の戦力になると判断すれば、採用される可能性が高くなることはまちがいありません。

外資系企業の営業職になれば必ず収入がアップするとは限らない

日本企業よりも外資系企業の平均年収の方が高い傾向があることを述べましたが、転職する業界によっては、前職よりも低くなる可能性があります。

また、外資系企業は成果主義・能力主義であるため、結果がでなければ、インセンティブや年収自体も低くなってしまいます。

その上、前職で営業部署の役職に就いていた場合、転職先となる外資系企業で同等かそれ以上のポジションに就くことができるかどうかは、応募する求人の内容にもよりますが、保証はありません。こういった点からも、収入が前職よりも低くなる可能性があるのです。

ただし、転職当時は収入が低くても、入社後に能力を発揮する自信があり、成果を残すことができれば、トータルで見て収入アップになるかもしれません。自信がある人は、外資系企業の異業界の営業にチャレンジしてみるとよいでしょう。

まとめ

日本企業の営業マン経験者が、外資系企業へ同じ営業職として転職を考える理由はそれぞれあると思いますが、年収アップを目指して転職活動をはじめる人が多いのではないでしょうか。

外資系企業は日本企業よりも年収が高くなる傾向がありますが、その中でも金融、保険、コンサルティング、IT・情報通信などの業界では、平均年収が800万円以上であることが多く、年収1,000万円を超えるケースも珍しくありません。

収入アップを目指して外資系企業の営業に転職したいのであれば、上記のように、もともと年収が高い業界を選ぶようにするとよいでしょう。たとえ未経験の業界であっても、それまで培った営業ノウハウや知識が活かせたり、応用できたりするのであれば、転職できる可能性が高まります。