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日本のサラリーマンの平均年収が約400万円といわれる時代、年収1,000万への道は、簡単ではありません。
以前は、東証一部に上場している大手企業の管理職クラスならザラにいましたが、今ではそうした企業でも実現するのが難しい年収です。
年収アップが難しい時代、年収1,000万クラスのステップアップを実現するには、今までの仕事の延長線という単線ではなく、キャリアステップを複線的に考える必要があります。
具体的に年収1,000万を実現するのはどのような仕事か、次のパートで見ていくことにしましょう。
年収1,000万円を目指せる仕事・ポジション
年収1,000万円を実現するためには、それにふさわしい市場価値がなければいけません。
その市場価値とは、端的にいえば、他の誰かでは替えが利かない、その人でなければ困るということ、手放したくない、手放すと経営として痛手になる、年収1,000万円をもらうにふさわしい価値があるからもらえるわけです。
そのような仕事をしている人たちは、どのようなタイプでしょうか？
エグゼクティブ・役員型
まず、真っ先に思いつくのは、会社の中でも重役、執行役員や取締役を務めるようなポジションの人たちでしょう。
部長や課長といった中間管理職をコントロールして、大勢のメンバーをまとめるだけでなく、組織として成果を発揮して企業経営に貢献する、高いレベルでの判断力を持ち、経営の舵取りに責任を持って参画できる人材は、どの企業でも非常に限られています。
金融専門職型
次に挙げられるのは、もともと高収入である金融業界においても、アナリストやエコノミスト、ストラテジストと呼ばれる金融専門職です。
金融業界では、大手のメガバンクを中心に、中間管理職以上で、年収1,000を超える人材はもちろんいますが、その他に、こうした独自の専門知識と分析力を持ち合わせている方は人材として僅少なため、年収1,000万円を超える高収入を得ている人がたくさんいます。
コンサル型
コンサルタント業界は、分野やポジションによって、年収の格差が大きい業界ですが、IT、金融、国際ビジネスや経営戦略など、その強みとなる分野が余人をもって代えがたいものである場合は、非常に高い報酬を得ているケースが多いです。
大御所のような方では、プランニングやアドバイザリーだけで年収が数千万単位の方もいらっしゃいますが、一般的に評価が高いのは、プランニングやアドバイザリーだけにとどまらず、結果にまでコミットして入り込む方は、プロジェクトが長期にわたり、予算も多くつくため、年収1,000万円を超えてくる方が多くいらっしゃいます。
職人・研究職型
一般にイメージする方は、町工場の職人みたいな方でしょうが、ここでは、光学機器メーカーや、製薬企業の研究所に勤務するなど、民間の研究開発拠点に勤務する方で、プロジェクトリーダーまで勤めるようなタイプの方です。
自社の社運がかかる研究開発を任されるため、結果責任も求められますが、開発に成功し、特許まで取れるような実績を出すと、数千万単位の収入を得ることも珍しくありません。
独立士業型
以前は、公認会計士や弁護士など、難関資格を取得することがそのままストレートに1,000万単位の年収へのパスポートでしたが、資格取得者が多くなった現在では簡単に実現する年収ではなくなってきました。
しかし、難関資格を取得するだけではなく、そこにビジネスセンスを活かすことができる方は、事務所のパートナー（代表社員）まで上り詰めると、年収は1,000万円を大きく超えてきます。
この場合は、直接案件にタッチすることは少なく、事務所の経営が主な仕事になりますので、前に述べたエグゼクティブ型のタイプに近い仕事といえます。
このほか、弁護士と公認会計士、弁護士と弁理士、税理士と中小企業診断士などのダブルライセンスを持つ方は、その強みを活かして年収1,000万円を実現している方がいらっしゃいます。
また、理系大学院出身者で特許技術者として特許事務所に勤務していた方が、弁理士資格を取得すると、年収は1,000万円を超える例があります。
起業型
起業型では、2タイプの年収アップ実現例があります。
1つは、完全にフリーランスとして働きながら、いくつかの仕事を掛け持ちして年収1,000万円を実現しているタイプ。
もう1つは、本格的に企業として組織を構築していき、最終的にはIPO（株式公開）まで実現させてしまうタイプです。
前者の場合は、強みとなる専門分野が必要な点で、コンサル型や士業型に類似しています。後者の場合は、エクゼクティブ・役員型に類似しています。
副業型
副業型とは、現在のサラリーマンとしての年収が600万円だとしたら、残りの400万円を何らかの副業で稼ぎだそうという考え方です。
アフィリエイトやドロップシッピングなどの正社員との仕事をやりくりしながら行う副業のほか、投資による資産形成で1,000万円の収入を実現する方もいらっしゃいます。
今より高収入の仕事に就くための思考と計画
日常を変える必要がある
年収1,000万円へとつながるエグゼクティブ・ハイクラスな仕事をゲットするチャンスを掴むためには、共通するポイントが1つあります。
それは、日常の延長では、年収1,000万円を実現することは困難だ、ということです。
終身雇用が崩壊した今の日本の企業社会で、課長以上の管理職になれるチャンスのあるサラリーマンは、30％以下といわれています。
年収が500～700万円台の中間管理職ですら、大半の方にとってはキャリアのゴールにすらなれないのです。
高収入への道を切り開くためには、日常を変えるしかありません。
キャリアプランを複線的に考える
日常を変えるとは、冒頭にも述べた通り、自分のキャリア構築を目の前の仕事だけに考えるわけではなく、前に紹介した通り、いくつかの選択肢を考え出し、その目標に向かって動くことです。
このように、キャリアプランを複線的に考えることで、自分のキャリア形成に革新（イノベーション）をもたらそうとすることです。
年収1,000万を目指すなら
普段の仕事の中で考えるべきこと
まず、エグゼクティブ・ハイクラスへステップアップするための「普段の仕事」への考え方のポイントは2つあります。
1つは、どんな仕事でも経営者視点でものを考えるクセを身に着けること、もう1つは、専門的で独自のキャリアポジションを構築するためのネタ探しをすることです。
そのためには、単に目の前の仕事を深く考えるだけではなく、その連関性や組織全体での位置づけなど、俯瞰的に観察するよう心がける必要があります。
人脈を太くしておく
人脈という点で真っ先に思いつくのが、異業種交流会みたいな集まりに顔を出し、売り込んでいく、ということですが、同じ「野心」が集まったところに顔を出しても、得られるメリットは大きくないでしょう。
大事なことは、社内であれ社外であれ、「自分を引き上げてくれそうな人」を見つけて、パイプを太くしていくことです。
パイプを太くする相手は、いわゆる会社のトップ、とは限りません。
私の知人で、公認会計士にたくさんの知り合いがいる人がいましたが、彼らの紹介で、上場企業の財務管理職（年収1,000万円クラス）をゲットした方がいました。
人脈はバラエティに富んだ方が可能性は広がるでしょう。
企業型なら資金構築が大切
特に起業型で年収1,000万円を実現する方には重要な問題です。
資金構築というと、倹約や投資による貯蓄を思いつく方が多いと思いますが、それだけではありません。実は、「お金持ちと友達になる」ということも大事なことです。
私の知り合いで、投資に成功して起業した方で、資金構築のネットワーク作りに年100万円単位の出費をしていた方いました。
すでにお金を持っている方のネットワークに入り込み、付き合いを維持するために、それだけの資金が必要なのです。
最終的に、その人脈から起業時の資金援助を引き出すことにも成功しましたので、投資がペイできるのです。
転職で一気にハイクラスの道に進む
一般社員スタッフの転職の積み重ねでは、エグゼクティブへの道は開けてきません。
エグゼクティブへの道を実現するためには、専門の転職エージェントに相談する必要があります。
そして、まず、エグゼクティブ・ハイキャリアクラスの転職は、現職における実績が必要な点に注意しましょう。
最低限でも中間管理職、部長クラスの実績がなければ、紹介できる案件がほとんどありません。
また、空きのポジションが多く転職市場に出ているわけではないため、転職活動は長期戦を覚悟しましょう。
難関資格を取る
弁護士、弁理士、税理士、公認会計士、社会保険労務士や中小企業診断士など、難関と呼ばれる資格を取得することで、年収1,000万円を実現する場合には、もちろんひたすら勉強です。
ただ、多忙な仕事の合間を縫って勉強時間を確保したり、週末の家族サービスを犠牲にして勉強に集中したりするために、家族の協力や理解が必要など、実は難関資格を取得する勉強以外に、勉強に集中できる環境づくりに腐心することが多いと思います。
研究職･職人型なら
一般の転職サイトや転職エージェントには、紹介案件がほとんどありません。非常にクローズドされた転職市場のため、技術職を専門的に紹介する転職エージェントに紹介を依頼することが一般的だと思います。
また、技術者同士のつながり、紹介から転職するチャンスも多いため、前に述べたように、日常の人脈構築も重要です。
また、研究実績や技術を十分お持ちの場合、大学などの学術機関に研究職、教育者として転身する方法も考えられます。
専任の大学教授に就任できる場合は、年収で1,000万円クラスの転職を実現できるだけではなく、安定した環境を享受できるというメリットもあります。
こうした技術職・研究専門職として転職する場合、すでにご自身が相当のスキル、研究実績をお持ちの場合が多いかと思います。
その場合、退職する現職との間の守秘義務契約の内容と抵触するか、確認することが重要です。
また、外資系などにみられますが、多額の退職金と引き換えに、一定期間、競合他社への転職を契約で禁止される場合もあります。
強引に転職した場合は、転職先を巻き込んだ法的紛争のリスクがありますので、契約内容の確認は必須です。
起業型なら
起業までの一般的な流れは、まずビジネスの流れ（事業計画）の内容をしっかり固めることです。
次に、事業計画を支える資金計画、そして、結果の見通しである収支計画を立てます。
これらの計画内容が金融機関の融資を受けられるレベルが理想ですが、多くのスモールビジネスでは、そこまでの事業計画を準備せずに始めるケースも多いと思います。その場合、資金が必要なビジネスでは出資者を募るケースもあります。
最後に、法人を設立する場合等は開業手続、飲食業の場合は、営業の許可を取得して事業をスタートさせます。
起業型のステップアップで一番難しいのは、往々にして計画が予定通りにいかない中で、事業計画、資金計画、収支計画をうまくバランスを取ってコントロールし続けることです。
この難しさゆえ、最初の5年で80％が廃業し、次の5年で残りの20％のうちの80％が廃業する、ともいわれます。リスクが非常に高い年収アップ方法です。
また、多くのケースでは、事業が軌道乗るまで、年収1,000万円はおろか、サラリーマンの平均年収すら下回るケースが多いことです。そのための生活資金等の準備も必要でしょう。
副業型なら
副業は、投資（FX、株式、不動産）やアフィリエイト、ドロップシッピング、せどりなど、実に200種類以上あるといわれていますが、ほとんどがいわゆる「小遣い稼ぎ」、年収1,000万円につながる副業を探し出すのが難しいのが実情です。
強みは、その多くで元手がほとんどいらないこと、スモールビジネスでコツを掴んで、やり方次第で確実に安定的な収入源につなげられることがメリットでしょう。
副業の注意点は、現職との就業規則の関係です。
一般に、サラリーマンは会社との関係で、職務専念義務というものが定められており、自社での仕事に支障になる形での副業は原則禁止とされています。また、競業避止義務というものがあり、自社と競合するような副業も禁止の対象となっています。
投資やドロップシッピング、アフィリエイト程度の副業であるならば問題はありませんが、現職とバッティングするような業務内容の副業をする場合は、就業規則違反で懲戒処分を受ける可能性があります。
現在では、多くの企業が許可制で副業を認めるケースが多くなってきましたので、やる前に人事部に確認すると良いでしょう。
まとめ
年収1,000万円を実現するための究極のポイントは、創意工夫です。
ただし、その範囲はバラエティに富んでいます。大学院を出なければ実現できないようなハードルの高いものもあれば、資格不要で、元手も少なく、自分の身近なもので工夫して実現できる方法もあります。
いずれも実現までの道のりは簡単ではありませんが、手の届かない目標では決してありません。ご健闘をお祈りします！
