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購買・資材調達

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求人・転職

購買・資材調達担当者の求人・転職動向

各企業があらたな製品を開発するほか既存の製品についても生産にかかるコストを抑制しながら品質はより高めていこうと取り組んでいる中で、購買・資材調達担当者は多方面に活躍することが求められています。

広い分野で人材のニーズが高いため、求人によっては高等専門学校卒業といった学歴から応募を歓迎しているケースも少なくありません。

特に学歴を問わない分野としては、自動車業や機械工業などが挙げられます。

未経験からの転職

購買・資材調達担当者の求人募集では異なる職種のキャリアしかない人材も積極的に受け入れている傾向があり、経験者であることは必須ではなく過去の職歴を今後の実務でどのように役立てることができるかがポイントとなります。

特に近年は仕入れなどの取引先を海外にも求める企業が増えてきているという状況になっているため、未経験者であってもたとえば国外で仕事をした実績があれば採用選考において大きなアピールポイントとなり得るのです。

活かすことのできる職歴としてたとえば、海外営業や生産管理などがあります。

非常勤としての採用

購買・資材調達担当者を募集している求人の中には、非常勤待遇である契約社員やアルバイトとしての身分からスタートする雇用体系を用意しているものも少なからず見受けられます。

このような企業では後に正社員として登用しようと考えていることも多いため、応募時に確認した上で積極的に応募して損はありません。

購買・資材調達担当者の求人の選び方

教育の場があるかどうか

購買・資材調達担当者として自社ですでに使用している物品の概要や価格について理解することは最低条件であり、新規の取引先を開拓する上でもコミュニケーションをとりながら関係を構築していかなければなりません。

学ばなければならない内容が多い仕事であり働きながらも同時に勉強していくことが求められる中、職場で勉強会や各種の研修などといった教育の場が提供されていると働きやすさという面でもメリットがあります。

残業の有無

購買・資材調達担当者は仕事に波があるというよりも原則として常に物品の管理をしていなければならないため、労働時間は長く残業も多くなる傾向があります。

業務に拘束されている時間が長くなると自らのキャリアアップに充てる時間も十分に確保することが難しいため、長時間の残業をせざるを得ない状況で無理に働くよりも労働時間への配慮がある職場を選びたいところです。

購買・資材調達担当者として採用されるためのポイント

採用に有利な資格

●CPP(Certified Procurement Professional)
購買・資材調達担当者として必要とされる専門知識を備えている証となる資格であり、一般社団法人日本能率協会が資格試験を実施しています。

3年以上の実務経験が目安となるB級、職場で管理者としての立場にあるA級という区分があります。

●C.P.M.(Certified Purchasing Manager)
アメリカにおいて購買・資材調達担当者としての能力を証明する資格として有名なものであり、米国サプライマネジメント協会が管轄しています。

世界の75ヶ国に資格保持者がいて、海外においては所属部署で管理職へと昇進する上で取得することが条件とされている例も少なくありません。

●CPSM(Certified Professional in Supply Management)
C.P.M.の資格をより発展させるかたちで購買・資材調達担当者としてグローバルに活動する上で必須になる知識を持っていると示す資格であり、特定非営利活動法人日本サプライマネジメント協会による資格試験が行われています。

ヨーロッパやアメリカにおいて広く知られている資格でもあるため、海外で仕事をする上でも専門担当者として信頼が得られやすくなります。

面接でアピールすべきこと

職場の規模にもよりますが購買・資材調達担当者は新規取引先の開拓から取引価格の設定、在庫管理までを広く一手に担う可能性があります。

職種自体の経験があればもちろん積極的にアピールしたいところで、未経験だとしてもかつて成功させた取引の内容など業務と関係しそうなキャリアは職務経歴書にくわしく記載しておきたいところです。