外資系企業の営業の年収は、日本企業の営業の年収と比べると、一般的に高いといわれています。また、そのようなイメージが定着しているといったこともあるでしょう。

外資系企業にもさまざまな業種、規模などがあり、日本企業よりも年収が高くなるといということは一概にはいえませんが、比較的高くなる傾向にあるのは事実です。

さらに、同じ外資系企業であっても、業種や職種により、さらに年収・給料に差が出てきます。

それでは、外資系企業の営業の年収・給料は、本当に高いといえるのでしょうか?

外資系企業の営業の年収・給料は、業種によって差がある

営業などの職種を問わず、外資系企業に勤務する人の平均年収の相場は、20代で400万円代です。

日本企業も含む全体の平均年収が、20代前半(20~24歳)で約250万円、20代後半(25~29歳)で約350万円であることを考えると、外資系企業の平均年収の方が高いことがわかります。

30代になると、外資系企業の平均年収の相場は700万円代以上であり、マネージャーやディレクターといったマメネジメントクラスでは、年収1,500万円以上といった求人も少なくありません。

これらの数字を見ると、同じ外資系企業でも、年収700万円~1,500万円といったように、年収・給料の額に開きがあることがわかります。これは、ポジションによる給料の額の違いもありますが、業種によっても年収に差があることが理由にあげられます。

営業の年収・給料が高い外資系企業の業種

年収・給料が比較的高めの外資系企業の業種は、金融、保険、コンサルティング、IT・情報通信などです。これらの業種では平均年収が800万円以上で、年収1,000万円を超えるケースも珍しくありません。

つまり、もともと年収・給料が高い業種である外資系企業の営業職に就けば、必然的に収入が高くなるのです。

外資系企業の営業に就職・転職を希望している人で、年収アップを目指している人は、こういった業種に応募してみるとよいでしょう。

外資系企業の年収・給料は、職種によって差がある

日本企業にも言えることですが、外資系企業においても、人事、法務、経理、営業、技術といった職種によって、年収・給料の額に差があります。

外資系企業に勤務している人の中でも、マーケティングや経理・財務などの経営戦略にかかわる部門や、営業、人事、研究開発などは、ほかの職種と比べて、平均年収が高くなる傾向にあります。

上記にあげた外資系企業の職種の中でも、 営業は、経営戦略部門に次ぐか、または同等くらいの年収額の水準です。

外資系企業のさまざまな職種の中でも営業職を選び、なおかつ、前項でご紹介した、もともと年収・給料が高い業種を選んで就職・転職すれば、年収・給料の額は平均よりもさらにアップするでしょう。

外資系企業の営業の年収・給料が高い理由は、ほかにもある

外資系企業の営業の年収・給料は、日本企業の営業の年収よりも高い上、ほかの職種と比べても高くなる傾向にあるということがおわかりになったと思います。

また、外資系企業の業種によっては、さらに年収・給料の額がプラスになるということも理解できたのではないでしょうか。

このほかに、外資系企業の“営業”職においては、プラスαで年収の額をアップすることが可能です。

外資系企業の営業は、インセンティブが高額である

外資系企業の特徴は、成果主義・能力主義です。したがって、仕事の成果をもとに評価が決まるとともに、それに見合った昇給・昇進が実施されることとなります。

あくまでも結果がすべてですので、年齢や入社後の経験年数などは、関係ありません。若年層であっても、十分に昇給・昇進のチャンスがあるのです。

また、外資系企業では、「インセンティブ」と呼ばれる賞与(ボーナス)が支給されます。

外資系企業は成果主義・能力主義ですので、インセンティブの金額も、仕事の成果をもとに決定します。個人の成果に応じて、業績や目標の達成率や年収の額をもとに計算した金額がインセンティブとして、各々のスタッフに支給されるのです。

このインセンティブの支給額が、営業職の場合、ほかの職種と比べて、高くなるケースが多くなっています。

インセンティブは最終的に年収の額に含まれますので、ほかの職種と比べて、外資系企業の営業の年収・給料の額が高くなっている理由がわかります。

つまり、外資系企業の営業は、仕事で成果を上げれば インセンティブの支給額が上がり、年収の額も必然的にアップするということになるのです。

日本企業の場合、個人が成果を上げて会社の売上に貢献したとしても、その利益はみんなで均等に山分け、といったスタイルが多く見られますが、外資系企業の営業では、個人の成果がきちんと評価され、それに応じた報酬を得ることができます。

成果に応じた報酬を得られるということは、仕事を進める上で、大きなモチベーションとなることは間違いありません。営業職への就職・転職を希望している人で、これまで日本企業のみを応募先に選んでいた人は、外資系企業も選択肢に入れるとよいでしょう。

まとめ

外資系企業の営業の年収・給料は高いということが、十分すぎるくらいおわかりになったことと思います。

営業職への就職・転職を希望している人で、年収・給料の額をアップさせたいと思っている人は、外資系企業を応募先の候補にするとともに、平均年収額がもともと高い業種を選ぶとよいでしょう。

また、そうでない業種の外資系企業へ営業職として就職・転職した場合でも、仕事の成果次第で、高額のインセンティブが支給されれば、年収の額も必然的にアップします。

もともと年俸が低くても、インセンティブの割合が高ければ、平均年収額がもともと高い業種の外資系企業に営業職として就職・転職した人よりも、年収の額が高くなることもあり得るので、応募を検討している外資系企業の報酬体系を事前に確認しておくのもよいでしょう。

また、外資系企業に勤務する30代を例にとって、マネージャーやディレクターといったマメネジメントクラスでは、年収1,500万円以上といったケースもあるということを述べましたが、昇進すれば、年収・給料の額は確実にアップします。

外資系企業へ営業職として就職・転職した人は、上のポジションを目指して、さらなる収入アップにつなげるとよいでしょう。